コピー機リースにおける保守契約

コピー機はメーカーから購入するのではなく、リースによって職場に導入することも可能であり、現に多くの企業でこの方法を採用しています。リース会社がメーカーから調達したコピー機を顧客の側が毎月の固定的な料金だけで長期にわたって利用できるこの方法は、コピー機の購入における初期費用の過大な負担を回避できる方法としてきわめて有効です。導入する機種はカタログから選んで自由に決めることができますし、期間的にもコピー機の耐用年数にしたがって5年程度の長期となるのがふつうですので、購入の場合と比較しても使い勝手の面ではまったく遜色がありません。リース方式での契約をするにあたって気をつけておきたいのは、本体を利用するため料金とともに、保守管理の料金も発生する可能性があることです。

最新機器とはいっても故障や紙詰まりなどのトラブルはつきものですので、できるだけコストを下げてメンテナンスができるのに越したことはありません。そのためたとえば枚数のカウンターあたり数円といった条件で保守管理契約を締結しておいて、故障などの規模の大きさや頻度にかかわらず一律でメンテナンスのスタッフを派遣してもらうことがよく行われています。仮に保守管理にあたってこのような契約を締結しなかった場合には、本体以外の余計な経費は通常時には発生しないのとひきかえに、何らかの故障その他のトラブルがあった場合には、そのつど高額な修理費を請求されることになります。

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